株やFXのファンダメンタルズ分析とは？やり方をわかりやすく紹介

企業の株価や為替相場が、将来的に上がるのか下がるのか予想したいときに用いられる分析手法には、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の2種類があります。

株やFXなどの投資で用いられる分析方法です！

このうちファンダメンタルズ分析とは、政治・経済などのあらゆる情報を駆使して、将来の値動きを予想する手法です。

今回は、ファンダメンタルズ分析とは何かわかりやすく解説するとともに、テクニカル分析との違いをご紹介します。

「ファンダメンタルズ分析とは何？わかりやすく教えて！」
「ファンダメンタルズ分析のやり方が知りたい！」

という方は、ぜひ参考にしてください。

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株やFXのファンダメンタルズ分析とは

株やFXにおけるファンダメンタルズ分析とは、国や企業の経済データから、株価や為替相場の将来の値動きを分析する方法です。

FXでは、中央銀行の金融政策動向や経済状況の変化が重要視されます。

株式投資では、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、ROE（株主資本利益率）などが重要な指標となります。

ファンダメンタルズ分析は、市場の中長期的な動向を把握するのに有効です。

一方で、突発的な市場の変動や短期的な値動きの分析には限界があります。

そのため、テクニカル分析との併用がおすすめです。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違い

一方テクニカル分析とは、過去の値動きをチャートで表して、そこからトレンドやパターンなどを把握し、今後の株価、為替動向を予想する手法です。

テクニカル分析は、過去にも似たような値動きのパターンがあれば、将来も同じようなパターンになる可能性が高いという考え方に基づいています。

短期的な値動きの予想に向いている方法です。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違いは、次の通り。

このように中長期の予想に向いているのがファンダメンタルズ分析で、短期の予想に向いているのがテクニカル分析という違いがあります。

初心者にはファンダメンタルズ分析とテクニカル分析のどっちがおすすめ？

テクニカル分析ではチャートだけを見ればいいので、ファンダメンタルズ分析より取り入れやすい分析手法です。

初心者の方は、まずテクニカル分析から覚えるのもいいでしょう。

しかし為替相場は長期的に見ると、ファンダメンタルズ要因の影響を受けるので、テクニカル分析だけでは不十分です。

「自分は短期投資しかしない」という人も、以下の理由から、ゆくゆくはファンダメンタルズ分析も覚えるべきでしょう。

なお、「もともと文系で、チャートの分析に苦手意識がある」という人は、ファンダメンタルズ分析のほうがとっつきやすいと感じる可能性があります。

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FXで見るべきファンダメンタルズ要因

FXではどんなファンダメンタルズ要因を特に重視して分析すべきなのか、ご紹介します。

金融政策

FXにおいて、中央銀行の金融政策はもっとも重要なファンダメンタルズ要因のひとつです。

また、スワップポイントにも影響を与えます。

おもな金融政策には、金融緩和と金融引き締めの2つがあります。

金融政策の分析は、他のファンダメンタルズ要因に比べて高度であり、適切な分析が重要です。

金融緩和

金融緩和とは、景気が悪化したときに行われる政策です。

金利を下げることで、景気の回復を狙います。

金融緩和を行っている国の通貨は、売られやすい傾向があります。

なぜ金利が下がると、景気の回復が期待できるの？

景気が悪くなると、企業も個人もお金を節約するようになります。

結果として物やサービスの需要が下がり、売れなくなります。

しかし物が売れなければ、その商品を作っている会社の利益が下がり、従業員の生活も苦しくなってしまうでしょう。

そこで、中央銀行は政策金利を引き下げます。

金利が下がると企業や個人は、設備投資や住宅の購入に必要な資金の調達がしやすくなります。

つまり大きな買い物がしやすい状況になり、消費が活発化するのです。

金利が低ければ、住宅ローンも組みやすくなりますよね。家を買えば、あわせて家電購入等の消費も促されます。

企業は「値下げしないと商品やサービスが売れない」という状況から脱出できます。

これにより、物価の上昇が見込めるのです。

また、政策金利の引き下げだけでは景気回復が難しい場合、量的緩和が実施されることもあります。

量的緩和とは、中央銀行が国債等の資産を購入し、市場に資金を供給する政策です。

金融引き締め

一方金融引き締めは、景気が良くなっている場合に行われる政策です。

金利を上げることで、インフレを制御します。

金融引き締めを行っている国の通貨は、買われやすい傾向があります。金利が上がると、通貨の価値も上がる可能性が高くなります。

なぜ景気の上昇を抑える必要があるの？

景気がどんどん良くなると、それにあわせて物価も上がっていきます。

しかしバブル状態になると、そのバブルが崩壊したときのダメージも大きいので、中央銀行は金利を上げて景気を抑制しようとするのです。

一度に大きく金利を上げるのではなく、数回に分けて少しずつ金利を上げていく場合が多いです。

経済指標

経済指標は、各国の経済状況を表すデータであり、FX市場に大きな影響を与えることがあります。

特に重要な経済指標の発表前後に、市場が大きく動くことが多いです。

発表スケジュールを把握し、注意深く市場を観察しましょう。

代表的な経済指標には、雇用統計、消費者物価指数（CPI）、国内総生産（GDP）などがあります。

経済指標は、中央銀行の金融政策の決定にも影響を及ぼします。

雇用統計

労働市場の状況を示す統計です。

特に米国の雇用統計は、FX市場に大きな影響を与えることが知られています。

雇用の状況が良好だと、その国の通貨は買われやすくなり、価値向上に寄与します。

逆に雇用状況が悪いと分かれば、その国の通貨は売られやすくなります。

なお米国の雇用統計には「非農業部門雇用者数」「失業率」などのさまざまな項目があり、非農業部門雇用者数の結果が良くても失業率が高ければ米ドルが値下がりする、ということもあります。

つまり、多角的な分析が重要です。

CPI

CPIとは、消費者物価指数のことです。

その国がインフレ状態にあるのか、デフレ状態にあるのかを知ることができます。

CPIは、中央銀行の金融政策に影響を与えます。

GDP

GDPはご存じの方も多いでしょう。

GDPは国の経済成長率を示します。

その国の経済健全性を反映し、通貨の強さに影響を与える重要な指標です。

GDPは四半期ごとに発表されます。

米国のGDPは特に市場への影響が大きいので、注目しましょう。

要人発言

各国の政府や中央銀行の主要ポストに就いている人物が、金融政策や財政政策について発言し、値動きに影響を与えることがあります。

分析の難易度は他のファンダメンタルズ要因より高いですが、速報性の高い情報源として活用できます。

地政学リスク

地政学リスクが高まった国の通貨は、売られやすくなります。

地政学リスクとは、特定地域の政治・軍事などの問題が、その地域や関連地域の経済の先行きを不透明にしたり、特定商品の価格変動に影響を与えたりするリスクのことです。

具体的には、以下のようなものが挙げられます。

FXのファンダメンタルズ分析のやり方

FXのファンダメンタルズ分析では、経済指標や金融政策に注目することが大切だと解説してきました。

では具体的に、どのようにファンダメンタルズ分析を進めていけばいいのか、やり方をご紹介します。

FX会社の経済指標カレンダーを見る

まず参考にしたいのは、FX会社の経済指標カレンダーです。

かなりいろいろな経済指標の発表があり、最初はどの発表に着目すればいいか混乱してしまうかもしれませんが、FX会社の経済指標カレンダーには、その経済指標の重要度の高さも書かれていることがあります。

米国の雇用統計をはじめとした、注目度が高い経済指標のチェックから始めましょう。

中央銀行の金融政策会合に注目する

ファンダメンタルズ分析では、中央銀行の金融政策会合にも注目しましょう。

この会合を経て、金融政策が変更される場合もあります。

また、変更が発表されなかったとしても、今後の金融政策を予測するうえで役立つ情報が、声明文や記者会見のコメント、議事録、経済見通しのレポートなどから得られることもあります。

SNSを見る

X（旧Twitter）は、非常に速報性が高いSNSで、ファンダメンタルズ分析との相性がいいです。

発表されたばかりのニュースや、海外の情報を、すぐ仕入れることができます。

また、XではFXで著名な人たちの意見や、彼らが注目している情報も知れます。

テレビや新聞

テレビや新聞でも、政治や経済に関する情報を収集できます。

一次情報よりもわかりやすい形で要点を伝えてくれるので、初心者には特におすすめです。

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株のファンダメンタルズ分析で見るべき指標

株のファンダメンタルズ分析は、さまざまな指標を用いておこないます。

いろいろありすぎて分からない…

「投資の神様」と呼ばれるバフェット氏が特に重視しているのは、EPSとROEです。まずはこの2つだけでも押さえましょう！

EPS（1株あたり純利益）

EPSは、「Earnings Per Share」の略で、日本語に訳すと「1株当たり純利益」となります。

これは1株あたりに対して、どれだけの純利益があるかを示す指標です。

EPSの数値をチェックすることで、会社が稼いだ利益が1株につきどれだけあるかを見ることができます。

また、EPSが増えているかどうかを見ることで、企業の成長予測を立てることが可能です。

ただしEPSは、企業が得た利益と株式の発行数によって変化します。

EPSだけで企業の評価をするのではなく、後ほどご説明するPER（株価収益率）と組み合わせて、企業の経済状態をより深く分析するのが一般的です。

ROE（自己資本利益率）

ROEとは、英語で「Return on Equity」の頭文字を取ったものです。

日本語では「自己資本利益率」と呼ばれています。

ROEは、企業が自己資本をどれだけ有効に使って利益を生み出しているかを判断するための指標です。

ROEの数値が高ければ高いほど、その企業は自己資本を上手に使って大きな利益を出しているということになります。

当期純利益は損益計算書に、自己資本は貸借対照表にそれぞれ記載されているので、これらの情報を元にROEを計算することが可能です。

PER（株価収益率）

PERとは「Price Earnings Ratio」の頭文字を取ったもので、日本語では株価収益率と呼ばれています。

PERは、企業が得る利益とその企業の株価との関係性を見るための指標です。

PERが小さいということは、企業が生み出す利益に対して株価が安いとみなされます。

一般的には、15倍以下なら割安です。

逆に、PERが大きいと、利益に対して株価が高いということになります。

PBR（株価純資産倍率）

PBRは「Price Book-value Ratio」の略で、これを日本語にすると株価純資産倍率となります。

PBRは、企業の株価がその企業の純資産に対して、どのくらいの価値を持っているかを示す指標です。

一般的には、PBRが1倍以下だと割安とみなされます。

PER（株価収益率）が普通ではない値になったときに、その補足として使うこともできます。

PSR（株価売上高倍率）

PSRとは、企業の株価を1株あたりの売上高で割った数値です。

日本語に訳すと株価売上高倍率（Price-Sales Ratio）となります。

PSRは多くの場合、新しく出てきた企業や、急速に成長している企業の株価を評価するために使われます。

PSRが高い企業ほど、株価が売上に対して割高だと判断できるわけです。

ROA（総資産利益率）

ROAは、「Return on Asset」の頭文字を取った英語の略語です。

日本語にすると「総資産利益率」となります。

企業が保有する総資産から、どのくらい利益を上げているかを示す指標です。

ROAが大きければ大きいほど、企業が保有する総資産をより有効に利用して利益を生み出していると言えます。

ROAは、負債も含めた全ての資産に対する利益を見ることができるため、利益率の評価がより高精度で行える方法です。

対するROEは、自己資本だけに注目するので、この二つを用いると違った視点から企業の利益性を評価できます。

そのためROEだけでなくROAもチェックして、より正確な投資判断を下すことが重要です。

自己資本比率

自己資本比率は、企業の財務安定度をチェックするための重要な指標です。

これは、会社の全部の資金（総資本）の中で、自己資本がどれだけの割合を占めているかを示しています。

「自己資本」とは、一言で言えば会社自身の純粋な資金のことを指しています。

具体的には、株主からの出資や利益から出る剰余金など、会社が返す必要がないお金のことです。

この自己資本が多ければ多いほど、企業は財政的に健全であるといえます。

では、具体的にどれくらいの自己資本比率があれば安定していると言えるのでしょうか。

一般的には、自己資本比率が40％以上の企業は、財務面で安定していると見られます。

ただ業界によってはその基準が異なることもありますので、実際に自己資本比率を使って企業を判断する場合には、その企業が所属する業界の平均的な自己資本比率を調べることが大切です。

流動比率

流動比率とは、企業の短期的な財務安定性をチェックするための指標のことを言います。

流動資産は、短期間（だいたい1年以内）でお金に換えることができる企業の資産のことを指します。

一方、流動負債は、同じく1年以内に企業が支払うべきお金のことです。

この流動比率を見ると、企業が1年以内に支払うべき負債を、手元の流動資産でどれだけ支払うことができるかがわかります。

流動比率が100％以上なら、流動資産が流動負債をカバーできているということです。

1年以内のお金のやりくりに問題がないと見られます。

反対に流動比率が100％を下回ると、流動負債の方が流動資産よりも多い=1年以内の支払い能力に問題があると考えられ、企業が倒産するリスクが高まると判断されます。

手元流動比率（現預金月商比率）

企業の短期的な安全性を調べるとき、流動比率だけでなく手元流動性比率を使うこともあります。

手元流動性比率（現預金月商比率）とは、企業がすぐにお金を払えるかどうかを判断するための指標です。

すぐに使えるお金とは、銀行に預けてあるお金や1年以内に売れる有価証券のような、すぐに現金に変えられる資産のことを指します。

手元流動比率が高いと、お金の返済能力が高く、安全性が高いと言えます。

ただし手元流動比率が高すぎると、それはお金をうまく活用できていないとも考えられるでしょう。

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株のファンダメンタルズ分析のやり方

株のファンダメンタルズ分析に必要な情報の集め方を解説します。

財務諸表を確認する

株のファンダメンタルズ分析では、財務諸表を確認することが大切です。

貸借対照表（バランスシート）とは、財務の健全性や、経営の安定性を把握するのに役立つ決算書です。

損益計算書とは、企業が得た利益と、利益を得るために使った経費をまとめた決算書です。

そしてお金がどのように出入りしたかを示すのが、キャッシュフロー計算書です。

四季報を読む

東洋経済新報社の会社四季報は、四半期に1度発売されています。

上場企業の財務状況や配当情報、株主の構成など、さまざまな情報が掲載されている書籍です。

中小企業を含む、すべての上場企業を網羅しているため、投資家から根強い支持を得ています。

就活のときに「就活四季報」を読んだことがある方もいるでしょう。それとは別に「会社四季報」が発売されていて、株式投資で重要視されるのはこちらです。

四季報の読み方

会社四季報の「業績欄」は、特に注目したい部分です。

過去5年間の売上や営業利益、ROAなどのデータが掲載されています。

さらに会社四季報では、2年後までの業績予想も見ることができます。

加えて確認しておきたいのが、株主構成欄です。

「大株主がその企業の経営者=株価を上げるのに熱心な企業」「外国人の持ち株比率が高い企業=持ち株比率が下がり始めると、株価が急落しやすい」などの情報が読み取れます。

また、各企業についての記者のコメントや四季報の予想、企業のランキングなどもチェックしておきましょう。

四季報が無料の証券会社

次の証券会社には、会社四季報を無料で読める特典があります。

ニュースや新聞をチェックする

テレビや新聞、インターネットのニュースも、株価に大きく影響を及ぼします。

例えば企業の不祥事が報じられると、その企業のイメージが悪化し、株価が下がることもありますよね。

一方で、企業の商品が好評価を得て報道されると、その企業の株価は上昇することがよくあります。

ファンダメンタルズ分析の注意点

ファンダメンタルズ分析には、以下の通り注意点があります。

短期投資には不向き

ファンダメンタルズ分析は中長期の投資に適していますが、短期的な利益を追求するのには適していないというデメリットがあります。

一方テクニカル分析は、企業の本質的な価値よりもチャートの動きに注目した手法です。

短期投資をしている方は、ファンダメンタルズ分析よりもテクニカル分析を重視すべきかもしれません。

相場にあまり影響を与えない情報もある

経済に関するニュースは、日々発信されていますが、すべての情報が株価や為替相場に直接的な影響を与えるわけではありません。

FXにおいては、一部の経済指標や要人発言が重要であり、為替相場にほとんど直接的な影響を与えないニュースも多いです。

過去のデータを参考に、どんな経済指標や発言が重要視されるのか判断しましょう。

分析に手間がかかる

ファンダメンタルズ分析をするには、多岐にわたる情報を入手し、綿密に分析しなければなりません。

経済指標・産業動向・市場の状況・財務諸表など、様々な情報を検討して、企業の真の価値を1社ずつ見極める必要があります。

スピーディに判断できるテクニカル分析と比べると、分析に時間が必要です。

「手間がかかる」と感じる場合もあるでしょう。

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株では覚える用語や計算式が多い

株式投資におけるファンダメンタルズ分析では、財務諸表の見方やEPSやROEの計算式を理解しなければなりません。

「難しい」と抵抗を感じる人も多いでしょう。

とはいえ自分でEPSやROEを計算しなくても、各種サイトにすでに掲載されているケースも多いので、これらの情報を参考にすることが可能です。

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ファンダメンタルズ分析に関するよくある質問

ファンダメンタルズ分析に関する、よくある質問に回答します。

Q.ファンダメンタルズ分析は意味ない？

「ファンダメンタルズ分析は意味ない」という意見もありますが、それは投資スタイルや目的によるところが大きいです。

短期的な売買を行う場合、ファンダメンタルズ分析よりテクニカル分析のほうが有効な場合もあります。

しかし、中長期の投資を考えているのであれば、企業の基本的な強さを見極めるファンダメンタルズ分析は非常に価値のある手法です。

Q.ファンダメンタルズ分析におすすめのツールはある？

証券会社や投資情報サイトでは、ファンダメンタルズ分析のツールを提供しているところもあります。

特にマネックス証券の「銘柄スカウター」は、株式投資のファンダメンタルズ分析にとても便利な無料ツールとして有名です。

他にも例えば、インターネットで公開されている決算書や四季報を閲覧したり、ニュースや新聞をチェックしたりすると役立つでしょう。

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マネックス証券の「銘柄スカウター」

マネックス証券の口座を開設すると使える「銘柄スカウター」は、ファンダメンタルズ分析にとても便利なツールです。

銘柄スカウターは過去10年分の売上高や利益を、グラフで見やすく表示してくれます。

また、PERやPBR、配当利回りの変動も可視化。

キャッシュフローも10年間分のデータがグラフ化されます。

パソコンはもちろん、スマホのアプリからも利用可能です。

さらに日本の株式だけでなく、米国の株式についても調べられます。

銘柄スカウターを使うために、マネックス証券で口座開設する投資家も多いです。

興味がある方は、公式サイトをチェックしてみてください。

＼無料ではじめる！／

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まとめ～ファンダメンタルズ分析とは長期的な予測におすすめの方法～

ファンダメンタルズ分析とは、株やFXにおける分析方法のひとつです。

短期投資をおこなうデイトレーダーは、ファンダメンタルズ分析よりテクニカル分析を重視していることが多く、「ファンダメンタルズ分析は意味ない」と言われることもあります。

しかしテクニカル分析だけでは、なぜそのような値動きになっているのか背景まで読み取ることが難しく、また突発的なニュースや経済指標の発表時に対応しきれないことがあります。

ファンダメンタルズ分析を正しく行うことで、ご自身の資産形成に役立てることができるでしょう。

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